読者です 読者をやめる 読者になる 読者になる

引越しをガチで検討したが辞めた件

会社を辞めてからはや一年。受託のお仕事や借金、株主さんからのご提供でなんとか生活を続け、2つのサービスを立ち上げるところまで来ました。サービスに関しては正式に立ち上がってからご紹介させていただきます。

f:id:yuunakamura817:20170215223926j:plain

さて、サービス立ち上げに伴い、東京に営業しに行かなくてはならなくなった。
今は神奈川の実家に住んでいるのだけど、最寄駅まで徒歩45分、新宿まで45分と往復で1時間半かかる場所に住んでいるので不便極まりない。サービスの営業は深夜になることも多々あると考えると、終電では帰れない。なので引越しを検討していた。

そしてつい最近まで本気で物件を探し、不動産屋さんともお話しし、契約寸前までお話しさせていた。が、結論から言うと断念することになった。(不動産屋と保証会社等には多大なるご迷惑をおかけしてしまった)

物件は新宿にある都庁駅前のマンション。駅まで徒歩5分、共用ルームや部屋の広さ、周りの施設、家賃など全てが自分にとって最高の物件だった。住む気満々だった。そこで突きつけられた家賃という現実。初期費用で40万円越え、さらに月8万円が消えていくという現実。

今、自分は自分の僅かな労働力と株主たちの善意、資本で生かさせて頂いてる身。自分の稼ぎだけで生きているとは全く言えない状況で、サラリーマン時代のように自分の家で生活するなんて、株主視点から見てありえないと思ってしまった。株主たちに引越しに関して連絡する自分を想像して「なんか違うな」と思ってしまった。

経営者としては「お金を使うプロ」にならなければと思う。彼(おれ)にお金を渡せば間違いない。社会に貢献され、利益として戻ってくる。そういうお金の使い方をしなければならない。だから普通の人と同じ価値観で、惰性で、何も考えずにお金を使うことは許されない。

株主たちに連絡するつもりで、必要条件をまとめてみた。

1.寝る場所が都内にある
2.充電できる環境(ノートパソコンと電動自転車の充電が最低限必要)
3.自転車置き場がある(営業で使うため)

さて、以上の条件を満たすのに果たして8万円は妥当だろうか。マンションが必要だろうか。

ホテルやマンスリーマンションを検討した。すると、マンスリーマンションは期間によっては激安であるし、ホテルは場所をそこまで選ばなければ2000円〜3000円でびっくりするぐらいの綺麗なカプセルホテルがある。ここを拠点に動こうと決めた。

正直、この歳になってカプセルホテルなんか泊まりたくない。けど、社会に貢献できてない以上、社会にお世話にならない方法で生活していかなければならない。

言うならば、ノマド生活になるだろう。(そしてそれをブログネタにしてしまおう)そうして皆に貢献できれば、それでハッピーじゃないか!

ということで、仲良しの友人には「ついに引っ越すよ!」と言い続けてきましたが、2ヶ月ほどとりあえずノマド生活をします。ヤルヤル詐欺をしてすいません。この場を借りて謝罪します。

熱い想いを言わせてもらうと、とりあえずサービスをローンチさせてユーザーに届くまで、何としてでも頑張りたい。

先日Twitterで面白い記事を見つけた。染みる内容。

d.hatena.ne.jp

仕事の多い都心部に敷金や礼金が不要で、家賃3万円だけれど週払いが可能なアパートがたくさんあれば、時給の仕事の人でもアパートを維持することは、現在よりかなり容易くなるはずです。

 

また、そういう格安アパートが多く集積するエリアができれば、“そういうエリアの商売物価”が形成され、その水準に合わせた“エリア特化型ビジネス”もでてきます。

たとえば、「5時間以内に賞味期限が切れる弁当と総菜だけを売るコンビニ」とか(近隣エリアから店長が自転車で毎日持ち込む!)、ミニマムアクセス米しか使わないけれど、ご飯は食べ放題の定食屋、不要品引き取りで集めた衣類と家電、家具しか置いてないお店(常設のフリーマーケット的な店舗)に、電車の置き忘れ雑誌だけを集めた本屋など・・・。

いろいろ工夫をすれば、時給の仕事=年収額面200万円でも日々それなりに楽しく暮らせ、かつ、病気をしてもホームレスにならなくてすむエリアができるんじゃないでしょうか。

 

ちきりんが思うのは、現実問題として収入格差が既に「所与の条件」となっているのであれば、地価や生活費にも、もっと格差がないと生きづらいでしょう?、ということです。

日本は、生活インフラの要求水準が“一億総中流時代のまま”とどまっていて、今や、基本的な生活費を払うだけのために、収入の大半を注ぎ込まざるをえない人が出て来てしまっています。

そういった人の収入が増やせるならそうすればいいですが、それが無理なら、生活に必要な費用水準を下げることも考えるべきです。